環境と不動産に関する用語について知っておこう
良い環境と私たちの生活は、切っても切れない関係にあります。
不動産市場では、エコを意識した住宅がたくさん販売されていますし、環境は街づくりにおいても必ず重視されます。
ここからは、環境と不動産に関する用語をいくつか紹介したいと思いますので、気になる方はぜひご覧ください。
LCCM住宅
長寿命かつ一層のCO2削減を目指し、住宅の建築時や居住時、廃棄までの一生涯、CO2の収支をマイナスにする住宅をLCCM住宅といいます。
わかりやすくいうと、とにかく二酸化炭素を出さないことを目的とした住宅です。
具体的には、高い断熱性を持たせたり、高効率の設備機器の採用などによってエネルギー利用を効率化させたりすることで、できる限りライクサイクルにおけるCO2排出量を減らします。
地球規模の温暖化対策が課題とされる現代にとって、LCCM住宅はまさに良い環境づくりを強化するための住宅だと言えます。
ちなみに、LCCM住宅は、ライフサイクルカーボンマイナス住宅の略語で、一層のCO2削減を目指した住宅の最終的に行きつく目標として、政府にも推進されています。
HEMS
HEMS（ヘムス、エイチイーエムエス）は、住宅のエネルギーを管理するシステムであり、Home Energy Management Systemの略です。
具体的には、住宅で使用されている家電や冷暖房などのエネルギー消費の状況を把握、表示し、それを最適化すべく制御するシステムです。
また、こちらに加え、太陽光発電や熱供給などを取り込み、より効率性の高い制御を実現する試みもあります。
ちなみに、同様の考え方により、業務用ビルディングのエネルギーを管理するシステムは、BEMSと呼ばれます。
建築物省エネ法
建築物の省エネルギー性能を向上するための措置を定めた法律を建築物省エネ法といい、正式名称は建築物のエネルギー消費性の向上に関する法律といいます。
東日本大震災以降、日本国内のエネルギー受給が一層ひっ迫する中、建築部門のエネルギー消費量は著しく増加しています。
それに伴い、省エネルギー対策の抜本的な強化が必要であるという考えから、当法律は制定されました。
建築基準法については、知らない方はほとんどいない方思いますが、この法律を知らないという方は、意外と多いのではないでしょうか？
同法では、一定規模以上の建築物について、増改築等を施す場合のエネルギー消費性能の確保義務、建売戸建て住宅に関する省エネ性能向上のための基準等が定められています。
気密住宅
壁や窓、屋根などにできる隙間を小さくすることで、屋外の空気や湿気が室内に入りにくくなっている住宅を気密住宅といいます。
壁面や壁間等には、精度の高い建築部材や防湿シート、断熱材や気密テープなどが使用されています。
中でも、省エネルギー基準を超える断熱気密レベルを満たしている住宅は高断熱気密住宅と呼ばれています。
こちらは、断熱と気密の施工をすることで、冷暖房に頼りすぎず、年間を通して快適な室温を保つことを目的としたものです。
言い換えれば、冷暖房費やCO2排出量を削減できる環境に優しい住宅です。
創エネ
自治体や企業、一般家庭が、自らエネルギーを創り出すという考え方、または方法のことを創エネといいます。
省エネは聞いたことがあっても、これに関しては初耳の方も多いでしょう。
こちらは、創エネルギーの略で、創エネの考え方では、エネルギーを創る際、二酸化炭素や窒素酸化物などの有害物質を排出しないクリーンエネルギーを使うケースが一般的です。
ちなみに、住宅で用いられる創エネ機器には、太陽の力で電気を作る太陽光発電システムや、都市ガスから取り出した水素を空気中の酸素と化学反応させて発電し、その際に出る熱でお湯を沸かす燃料電池などが挙げられます。
そして、近年は住宅で創り出した電気エネルギーを蓄える蓄エネ機器として、リチウムイオン電池が実用化されたことにより、戸建て住宅を建築する際、創エネ機器と蓄エネ機器をセットで導入するケースが増えています。
屋上緑化
建物の屋上に樹木、植物などを設置し、緑化することを屋上緑化といいます。
近年では、ヒートアイランド現象を緩和するために、屋上緑化がとても有効であることが認識されるようになりました。
そのため、日本では2001年8月より都市緑地法を改正、施行し、緑化施設整備計画認定制度を創設しています。
こちらは、一定の要件を満たす樹木や植物などを屋上等に設置する場合には、固定資産税を軽減するという制度です。
また、東京都では、2001年4月より東京都自然保護条例を改正、施行し、1,000㎡以上の敷地面積の民有地において、建築物等を新築、増築する者に対し、地上部の空地部分の20%と、屋上の利用可能部分の20%を緑化することを義務化しています。
まとめ
ここまで、環境と深い関わりのある不動産や法律、考え方などを見てきましたが、いかがでしたでしょうか？
今後不動産を購入する方は、広さや間取り、デザインだけでなく、環境に優しいかどうかも考慮して、物件を選ぶことをおすすめします。
そうすれば、新居での生活はより豊かになりますし、将来の不動産売却をするときにも、有利になる可能性がアップします。
