不動産の設計図に関する用語の意味について
不動産を購入する方は、その物件の概要書だけでなく、設計図を目にする機会もあります。
一から注文住宅を建築しようとする方は、自身の意向が反映されているかなどについて、設計図で確認することも考えられます。
今回は、不動産の設計図に関する用語とその意味について解説したいと思います。
意匠図
意匠図とは、形態や間取りなどの意匠（デザイン）を伝えることを主眼にした図面のことをいいます。
具体的には、上から見たものとして、配置図、平面図、屋根伏図、横から見たものとして、立面図、断面図、展開図があります。
また、平面図の床を鏡にして天井を写した状態の天井伏図、縮尺を大きくして平面、立面、断面の基準的な詳細を描く矩計図（かなばかりず）、わかりにくい部分の詳細を描く部分詳細図などがあります。
構造図
構造図とは、建物の構造に関する図面のことをいいます。
具体的には、柱や梁などの部材や接合部の形式など、実際の建物を建てるための情報が書かれています。
また、構造図は、標準図、伏せ図、軸組図、詳細図から構成され、基礎の鉄筋やコンクリートの指示、柱、梁、壁、床の部材や寸法、構図、継ぎ手の方法、施工手順、柱や梁の配置図などが詳細に書き記されています。
こちらの構造図に基づいて、施工者が建物を建てていきます。
設備図
設備図とは、電気配線や水道、ガス、冷暖房などの配管、配線図のことをいいます。
具体的には、各配線、配管の経路、機器の取り付け位置、コンセントの数などが平面図上に示されたものです。
また、住宅の設備ごとに電気設備図、給排水衛生設備図、空調換気設備図、消火設備図などがあります。
工事管理
工事監理とは、設計図に照らして、設計図書の通りに工事が行われているかをチェックする業務のことをいいます。
建築基準法では、一定規模以上の建築物を建築する場合、建築物の安全性を確保するために、建築主は工事監理者を定めなければなりません。
また、工事監理の主な業務内容は以下の通りです。
・設計意図を施工者に正確に伝える
・施工図等を設計図書と照らして検討、承諾する
・工事が設計図のとおりであることを確認する
・工事監理報告書、関係図書の建築主への提出
竣工検査
竣工検査とは、工事の終了時に、外構も含めて完成した建物に不具合がないかをチェックするための検査のことをいいます。
工事が完了し、建物が完成すると、建築基準法に基づいて、特定行政庁または第三者機関による完了検査が行われます。
それとは別に、施工会社、工事監理者、施主によって行われる最終的な検査のことを竣工検査といいます。
特に、施主が立ち会って行われる検査を施主検査ともいいます。
竣工検査では、最初の仕様書や設計図面通りに仕上がっているかどうか、キズが入っていないかどうか、設備などが正常に作動するかどうかなどを、一つ一つ確認していきます。こちらの段階で不具合があれば手直しがなされ、その仕上がりが確認された後で、施主に引渡されることになります。
変更公示
建築やリフォームにおいて、事前に打ち合わせを行って仕様や部材などを取り決め、その内容は内訳明細書などにすべて書かれますが、このような作業工程、部材仕様（素材の材質、グレード、品番など）、施工範囲などを変更して工事を行うことを変更工事といいます。
後々の工事や費用でトラブルが起きないように、以前の内訳明細の数字は残したまま、新たな作業の明細を記入して設計図書として残すのなど、工夫している施工会社も多いです。
積算調書
積算調書とは、積算の際、設計図書から各行程の費用を積算し、項目別に分類して集計しますが、それらをまとめた表のことをいいます。
清算書とも呼ばれています。
ちなみに、積算とは、住宅の建設工事などにおいて、設計図に基づき、材料費や労務費、機械経費などの工事全体にかかる費用を算出する方法または業務のことをいいます。
また、積算調書は、下請けの業者が建設会社に出すときは積算調書の形で出され、建設会社が施工者に提出するときは、独自の見積書に書き換えられるのが一般的です。
請負契約
仕事の依頼を受けた請負人が仕事を完成させることを約束し、注文者がその仕事の完成に対して報酬を支払うことを約束して交わす契約を請負契約といいます。
建物の建築工事や土木工事などのように、有形物として完成させる契約が一般的ですが、弁護士への依頼のように無形の場合も請負契約となります。
建築工事や土木工事のような工事請負契約では、工事名称、工事場所、工期、請負代金などを明記した工事請負契約書を作成し、詳細な事項の約束を取り決めた契約約款や設計図、見積書などを揃えることが原則です。
まとめ
ここまで、不動産の設計図に関する用語とその意味を解説しましたが、いかがでしたでしょうか？
すべての設計図の見方を細かく把握するのは難しいですが、種類や大まかな記載内容だけでも知っておくことで、不動産売買では大いに役立ちます。
また、設計に関する検査や手続きに関しても、今後不動産を購入する方は知っておくべきです。
