不動産購入前に知っておきたい7つのポイントについて
不動産を購入する際には、必ず知っておくべきことがいくつか存在します。
それらを知っておくことで、購入のタイミングをある程度明確にすることが可能です。
特に、不動産購入の相談できる方がいない場合は、自身で知識を身に付ける必要があります。
ここからは、購入前に知っておくべき7つのポイントについて解説します。
どのようなときに不動産を購入する人が多い？
不動産の購入理由としてもっとも多いのは、やはり「家族、子どものためにマイホームを持ちたい」という理由です。
その他で言うと、「結婚、出産を機にマイホームが欲しい」「今より広い家に住みたい」「老後のために家を買っておきたい」といった理由が多いです。
また、購入年齢に関しては、30～40代が非常に多いです。
なぜなら、30～40代は結婚や出産、子どもの進学等、不動産の購入につながるライフイベントが起こりやすいからです。
何歳までに不動産を購入すべき？
年齢を重ねた方でも不動産の購入は可能ですが、できるだけ早めに購入した方が有利だと言えます。
住宅ローンは、長ければ35年もの間、支払い続けなければいけません。
一方、30歳までに不動産を購入すれば、一般的に定年退職となる65歳までにローンを完済することができます。
また、住宅ローン利用時には“団信”といって、返済中に万が一のことがあった場合に、保険金により残りのローンが弁済される保障制度に加入することになります。
しかし、こちらは持病等で加入できないこともあるため、若くて健康な身体のうちに入っておくのが得策と言えます。
子供が小さいうちに不動産を購入するメリットは？
子どもがまだ幼児の段階で不動産を購入するメリットとしては、子どものコミュニティづくりができるということが挙げられます。
幼稚園への入所前に不動産を購入する場合、多くはそのエリアの幼稚園に入り、次に近くの小学校に進学することになるでしょう。
このような流れを作ることで、子どもは少なくとも義務教育が終了する9年程度、同じコミュニティで過ごすことができます。
ただし、第2子のことも考える場合、引っ越し後すぐに家族構成が変化して、間取り等に不便なところが生じないように、あらかじめ計算した住宅を購入しなければいけません。
頭金をしっかり貯めてから購入すべき？
住宅ローン利用時の頭金は、多ければ多いほど良いです。
ただし、貯蓄が少なく、頭金を十分に用意できなくても、場合によっては不動産を購入することが可能です。
例えば、両親からの資金援助を受けられるような場合は、一度相談してみるのも良いかもしれません。
通常、年間110万円以上の贈与を受けた場合、贈与税を支払わなければいけませんが、申告すれば一定額まで課税されない可能性があります。
今後不動産の価格はどうなる？
今後の不動産価格については、マンションを中心に数年間は上昇し続けていくことが予想されます。
特に都市部の不動産価格については、高騰が顕著になる可能性が高いです。
こちらは、ウィズコロナの考え方が一般化し始めた頃から、医療機関やインフラの充実した都市部の利便性が注目されるようになったことなどが理由です。
ただし、郊外の不動産や微上昇～横ばいの予想で、地方は不動産の供給過多から、少しずつ下落することが見込まれます。
金利が下がったタイミングで購入すべき？
金利が下がれば、当然住宅ローンの返済における負担は軽減されます。
しかし、現在日本の金利は超低水準で推移しているため、今後さらに低下するとは考えにくいです。
もちろん、金利はありとあらゆる要因によって変動するため、現在の超低金利がいつまで継続するのかはわかりません。
ただし、今後もしばらくはこの状況が続くと見て良いでしょう。
ちなみに、金利のことを気にせずに住宅ローンを利用したい方には、全期間固定金利型をおすすめします。
こちらは、全返済期間を通し適用金利を固定するタイプで、どれだけ期間中に金利が変動しようと、一切影響を受けません。
他のタイプに比べて、適用金利は若干高めではありますが、ライフプランは立てやすいです。
何月に不動産を購入すべき？
新生活が始まる前の1～3月、転勤が増える9～10月は、なかなか割安な物件が手に入りません。
好条件の不動産があったとしても、ライバルが多いため、すぐに売れてしまいます。
お得に不動産を購入できるという観点で言うと、12月頃に購入し、年内に入居するのがおすすめです。
なぜなら、こうすることで、最も残高が多い状態で住宅ローン控除を受けられるからです。
住宅ローン控除では、ローンの年末残高に応じた控除額が所得税から差し引かれるため、12月31日までに入居すればお得になるというわけです。
まとめ
これから不動産を購入する方は、前述した7つのポイントを必ず押さえておいてください。
そうすることで、計画が狂ったり、購入後に後悔したりする可能性は下がります。
もちろん、購入前には物件のチェックポイントや不動産の種類、各エリアの特徴などについても、把握しておかなければいけません。
このあたりは、ぜひ足を使ってリサーチしていただきたいです。
