不動産売却に踏み切る主な理由について解説します
不動産売却は、人生でそう何度も経験するものではありません。
そのため、どのような理由の不動産売却であっても、事前に成功させるためのコツを学んでおく必要があります。
では、不動産売却に踏み切る理由には、具体的にどのようなことが挙げられるのでしょうか?
それぞれのポイントとあわせて解説します。
主な不動産売却の理由8選
不動産を売却する主な理由は以下の通りです。
・相続不動産の売却
・住み替え
・ローン返済
・生活の困窮
・転勤
・結婚
・離婚
・家族との同居
では、それぞれの概要とポイントを見ていきましょう。
相続不動産の売却
急に不動産を相続することになり、売却を行うケースは、実は非常に多いです。
また、相続不動産の売却には、相続人1人が相続してから売却する場合と、複数の相続人で換価分割をするための売却の2種類があります。
前者の場合は、特に協議が行われることもないため、スムーズに売却できますが、後者は意見の食い違いなどにより、トラブルが発生することもあるため、注意しましょう。
住み替え
より良い住宅に移るために、現在所有するマイホームを売却するということも、不動産売却の代表的な理由です。
住み替えには、買い先行と売り先行の2種類があり、資金に余裕がある方は前者、売却益を新居の購入費用に充てたい方は後者を選ぶことをおすすめします。
ただし、住宅ローンが完済できない場合、住み替えに伴う不動産売却は基本的にはできないため、こちらのケースでは住み替えローンの利用などを検討する必要があります。
ローン返済
当初のシミュレーション通り住宅ローンを返済できなかったことにより、やむを得ず不動産売却に踏み切るというケースも少なくありません。
こちらの売却には、一般売却と任意売却の2種類があります。
一般売却は、通常の不動産売却のことを指し、「住宅ローンを支払えなくなるかもしれない」という早い段階で行うものです。
一方、任意売却は、すでに3～6ヶ月程度ローンを滞納している方や、不動産の売却益と貯蓄などを合わせてもローン残債を返済できない方が行う不動産売却です。
任意売却の場合、安く買い叩かれるケースも多いため、返済が困難になった場合は、一般売却ができるタイミングで売却を決断しましょう。
生活の困窮
単純に、生活に困窮したことや、住宅ローン以外に借金を背負ってしまったことなどが理由で、やむを得ず不動産を売却するという方もいます。
通常の不動産売却の場合、一度売却した物件は基本的に二度と戻ってきませんが、近年はリースバックという方法がよく活用されています。
こちらは、不動産を専門業者に売却して現金化した後、賃貸借契約を結ぶことにより、そのまま住み続けることができるというサービスです。
売主は、マイホームの所有権を譲渡しなければいけないものの、売却益を得られる上に住居を失う心配もないため、売却後の住まいのあてがないという方は、利用を検討すべきです。
転勤
遠方に転勤することが決定し、現在のマイホームに住み続けることが困難になった場合も、不動産売却に踏み切ることがあります。
特に、転勤期間が決まっていない場合は、基本的に売却を選択することになるでしょう。
一方、転勤期間が決まっている場合や、1年未満などの短期である場合には、賃貸という選択肢も出てきます。
具体的には、転勤期間のみ第三者にマイホームを貸し出し、効率的に利益を得るという方法です。
結婚
独身のときに購入したマンションなどの不動産を、結婚したタイミングで売却するというケースもあります。
もちろん、結婚をしても住み続けることは可能ですが、ほとんどの方は手狭になる前に、新居への住み替えを考えます。
ちなみに、マンションを売却すれば、管理費や修繕積立金といった費用を支払う必要がなくなる上に、残り年数分の火災・地震保険料などが戻ってくるため、こちらを新居の購入費用に充てるのも良いでしょう。
離婚
結婚を機に不動産売却をすることもあれば、当然離婚を機に売却することもあります。
離婚に伴う不動産売却では、夫婦で売却益を分与することになりますが、こちらの場合は基本的には1/2ずつです。
ただし、夫婦で合意が得られた場合はこの限りではありません。
また、離婚時の不動産売却は、その不動産の名義人でなければ実行できませんので、注意しましょう。
家族との同居
高齢の両親と同居する場合や、離婚をした子どもと同居する場合などに、現在の住居を売却し、住み替えるというケースもあります。
特に多いのは、高齢の両親のうちいずれかが亡くなったときに、今後介護を行うことも想定して、新しい住居に移るというケースです。
こちらの場合は、新居にバリアフリーやユニバーサルデザインなどを採り入れる必要があります。
まとめ
ここまで、不動産売却を行うさまざまな理由について解説しましたが、いかがでしたでしょうか？
まだ住居を購入したばかりの方も、今後訪れる不動産売却に備えて、ある程度パターンを把握しておくことをおすすめします。
また、現在不動産を所有していない方も、相続により不動産売却を行う機会が訪れる可能性は十分にあります。
