不動産投資をする方は、誰もが同じような疑問を抱きます。
今回は、中でも不動産投資をする方が抱きやすい疑問をいくつか解決したいと思います。
これから不動産投資を始める方にとっては、有意義な情報になると思われますので、ぜひ参考にしていただけると幸いです。

不動産投資をする方が抱くことの多い疑問①自己資金はどれくらいいるのか?

不動産投資をする方が抱くことの多い疑問には、まず「自己資金はどれくらいいるのか?」ということが挙げられます。
結論を言うと、不動産投資に必要な自己資金は、その方の年収や属性によって異なります。
例えば、年収が数千万円あり、大手企業に勤めている方の場合、手付金として預ける自己資金が10万円前後あれば、不動産投資をスタートできることもあります。
これは、年収が高く、安定した職に就いている場合は、不動産の取得費用だけでなく、購入に伴い必要になる諸経費の融資も受けやすくなるためです。
ただ、諸経費の融資を受けられるローンは、アパートローンと比べて少し金利が高いです。
また、諸経費まですべて借入で賄おうとすると、金融機関からの信用性が下がり、不利な条件で融資を受けなければいけないかもしれません。
そのため、年収が高く、安定した職に就いている場合でも、諸経費には自己資金を充てるようにしましょう。

不動産投資をする方が抱くことの多い疑問②年収が低いと始められないのか?

不動産投資をする方が抱くことの多い疑問には、「年収が低いと、不動産投資は始められないのか?」ということも挙げられます。
確かに、年収が低く、なおかつこれまで不動産投資をしたことがない方は、金融機関から融資を受けるのは難しいかもしれません。
したがって、その場合は、自己資金を使って物件を購入し、不動産投資を始めましょう。
例えば、区分マンションや築年数が経過した一戸建てなどは、500万円以下の自己資金で購入できることもあります。
また、比較的安い物件を購入し、小規模ながら不動産投資を行っていけば、不動産投資の実績ができ、今後の融資において有利になります。
もっと言えば、自己資金で不動産を購入することで、次に不動産を購入する際、担保として利用することができます。
ただ、融資が受けられず、自己資金もまったくないという場合、すぐに不動産投資を始めるのは難しいと言えるでしょう。

不動産投資をする方が抱くことの多い疑問③物件購入時にはどんな諸経費がかかるのか?

不動産投資をする方が抱くことの多い疑問には、「物件購入時には、どんな諸経費が必要になるのか?」ということも挙げられます。
不動産投資用物件を購入する際は、物件自体の購入費用だけでなく、以下の諸経費がかかります。

 物件購入費用のうちの自己資金分(手付金、頭金など)
 仲介手数料
 ローン手数料
 印紙代
 各種保険料(火災保険、地震保険)
 不動産登記費用
 司法書士依頼料
 固定資産税
 不動産取得税
 振込手数料 など

不動産会社を介さずに、買い手と直接不動産売買を行う場合は、上記の仲介手数料がかかりません。

不動産投資をする方が抱くことの多い疑問④物件管理の負担は大きくないのか?

「物件管理の負担は大きくないのか?」ということも、不動産投資をする方が抱きがちな疑問です。
不動産投資における物件管理は、確かに負担が大きそうなイメージがありますよね。
特に、日中仕事をしている兼業投資家の方は、仕事と物件管理をしっかり両立できるか、不安に思うでしょう。
もちろん、投資家の方自身が物件管理を行う場合は、とても負担が大きくなります。
休みの日や深夜でも、クレームに対応しなければいけないことも考えられます。
ただ、物件管理を管理会社に依頼すれば、その負担は大きく軽減されます。
賃料の5%程度の依頼料を支払えば、管理会社が投資家の代わりに物件管理をしてくれます。
「依頼料がもったいない!」という理由で、自己管理をする方も中にはいますが、そうすると手が回らなくなったり、身体を壊してしまったりするおそれがあるため、管理会社に依頼するのが賢明だと言えます。

不動産投資をする方が抱くことの多い疑問⑤リフォーム費用はどれくらいかかるのか?

不動産投資をする方が抱くことの多い疑問には、「物件のリフォーム費用はどれくらいかかるのか?」ということも挙げられます。
キッチンや浴室などが古くなってしまうと、物件探しの時点で選択肢から外されやすくなり、なかなか入居者は集まりません。
なかなか入居者が集まらないということは、常に空室ができているということになり、その状態が継続すればするほど、得られる収入は少なくなります。
そのため、不動産投資用物件は、定期的にリフォームを施し、入居者にとって魅力的なものにし続ける必要があるのです。
また、気になるリフォームの費用ですが、よく行われるクロスの貼り替えに関しては大体3~5万円程度、キッチンや浴槽のリフォームは10~80万円程度かかると言われています。
もちろん、これは、一部屋のリフォームにかかる費用であり、一棟マンションを保有している場合は、戸数分のリフォーム費用が上乗せされます。
すべての部屋を同時にリフォームするということはあまりありませんが、1年間に何度も上記の費用がかかることは、留意しておきましょう。
ちなみに、物件のリフォーム費用には、部屋のリフォーム費用だけでなく、建物そのものや設備のリフォーム費用もあります。

不動産投資をする方が抱くことの多い疑問⑥ローンは賃料収入で返せるのか?

不動産投資をする方が抱くことの多い疑問には、「ローンは賃料収入で返せるのか?」ということも挙げられます。
不動産投資を始める方の大半は、金融機関から融資を受けます。
そのため、融資に関する不安を抱く方が多いのは、至極当然のことだと言えるでしょう。
賃料収入でローンは返せるのかという点についてですが、これに関しては、決して不可能ではありません。
ただ、高利回りの物件で不動産投資を行い、すぐにローンを返済しようと考えるのは、非常に危険です。
なぜなら、高利回りの物件は、収益性が高いものの、空室リスクも高いためです。
したがって、賃料収入でローンを返そうと考えるのであれば、できる限りリスクの少ない低利回りの物件、あるいは購入費用が安い物件で不動産投資を行い、少しずつ確実に返済していきましょう。

不動産投資をする方が抱くことの多い疑問⑦新築と中古、どちらを買うべきなのか?

不動産投資をする方が抱くことの多い疑問には、「新築と中古、どちらを買うべきなのか?」ということも挙げられます。
新築物件は、金融機関から融資を受けて購入する場合、担保力が高いことから、多くの融資を受けられる可能性が高くなります。
また、減価償却費を計上できる期間が長いということも、新築ならではのメリットだと言えます。
一方、中古物件は、当然新築物件よりも安く購入できる上に、新築物件よりも物件数が多いため、選択肢が広がるというメリットを持っています。
つまり、新築と中古のどちらを買うべきなのかについては、それぞれの利点を天秤にかけ、購入する本人が魅力的に感じる方を購入すべきだということになります。

まとめ

ここまで、不動産投資をする方が抱くことの多い疑問を解決してきましたが、いかがだったでしょうか?
不動産を購入する前に、これらの疑問を解決しておくことは、非常に重要です。
不動産投資開始後、さまざまな壁にぶつかる方は、大体このような疑問をはっきり解決しないまま不動産投資に着手しているケースが多いので、注意しましょう。