不動産売買・投資

近隣トラブルが原因の不動産売却におけるポイントついて

不動産売却の理由は人によって異なりますが、中にはネガティブな理由による売却もあります。
代表的なものとしては、近隣トラブルの発生を理由に、慣れ親しんだマイホームをやむなく売却するというケースが挙げられます。
今回は、近隣トラブルが原因の不動産売却におけるポイントを解説しましょう。

近隣トラブルの種類について

近隣トラブルと一口にいっても、その種類はさまざまです。
具体的には、以下のようなトラブルに見舞われた場合に、不動産を売却するケースが多く見られます。

・騒音トラブル
・環境トラブル
・境界トラブル

騒音トラブル</3> もっとも多い近隣トラブルといえば、やはり騒音トラブルです。 騒音トラブルと聞くと、集合住宅で発生するイメージが強いかもしれませんが、住宅密集地などでは、当然戸建て物件でも発生します。 具体的には、以下のようなトラブルを指しています。

・隣家の住人が毎日夜中まで大きな声で騒いでいる
・ペットの鳴き声が毎晩聞こえる など

騒音は生活に大きな影響を及ぼす上に、人によって感じる程度が異なるため、容易に避けられるものではありません。

環境トラブル</3> 近隣トラブルの種類としては、環境トラブルも挙げられます。 こちらは、生活環境を悪くする近隣住民との間で発生するトラブルで、主に以下のようなものが該当します。

・近隣住民がゴミを分別せずに捨てる
・近くにゴミの溜まった住宅があり、悪臭を放っている など

このような環境トラブルに巻き込まれた場合、マイホームに居住し続けるのが困難になったり、健康的な被害を受けたりする可能性があります。

境界トラブル</3> 境界トラブルも、よく発生する近隣トラブルの1つです。

例えば、以下のような境界トラブルは、隣家との関係性を悪化させ、居住し続けるのが難しい原因となります。

・自身の敷地内に、隣家の庭木の枝がはみ出している
・土地の境界における認識が隣地と違っている など

近隣トラブルの有無は買い手に伝えなければいけないのか?

近隣トラブルが原因で不動産売却を行う場合、こちらの事実は買主に伝えなければいけないのでしょうか?
結論から言うと、なるべく伝えるべきだと言えます。
不動産売却時には、購入希望者に対して物件の重要事項を説明しなければいけません。
こちらには、雨漏りや設備不良といった物理的な瑕疵、建物内で発生した自殺・他殺といった事実などが含まれます。
近隣トラブルに関しては、どこまでが重要事項に該当するのか判断が難しいですが、売却後にトラブルを発生させないためにも、伝えた方が無難です。
もちろん、買い手に“近隣トラブルが発生した不動産”という目で見られると、なかなか売却できなくなることも考えられます。
このような状況に陥った場合は、不動産会社等に相談し、売り出し方法に関するアドバイスをもらうことをおすすめします。

境界トラブルの場合は境界確定を行って売却しよう

隣家との境界トラブルが原因で、不動産を売却しようと考える方は、境界確定を行ってから売却するようにしましょう。
境界が曖昧な状態で売却すると、買主は売主と同じように、境界トラブルに巻き込まれる可能性が高いため、購入を見送られてしまいます。
一方、土地家屋調査士や不動産会社を交えながら、隣家の持ち主と境界確定を行えば、境界トラブルが円満に解決する可能性は高く、ある程度買い手も見つかることが期待できます。
もちろん、境界トラブルのみがネックになっている場合は、境界確定をすることで不動産を売らなくて済む可能性もあります。

新居で再び近隣トラブルに巻き込まれないための工夫

あれこれ手を尽くしても近隣トラブルが解決せず、やむなく不動産を売却し、新しい住まいに転居することになった場合は、再び同じようなトラブルに巻き込まれないよう工夫しなければいけません。
例えば、以下のように工夫しましょう。

・物件購入前、複数の異なる時間帯(朝・昼・夜)における騒音をチェックする
・物件購入前、売主から近隣トラブルの有無、隣人の属性・人となりなどについて聞いておく
・物件購入前、ゴミ集積場の場所を確認し、散乱具合をチェックする
・窓などの防音対策を施す など

とにかく早く売却したい場合は?

近隣住民との関係悪化、嫌がらせなどに嫌気がさし、少しでも早く不動産を売却したいという方は、買い取り業者への依頼も検討しましょう。
買い取り業者の中には、即時買い取りを実施しているところも多く、残置物が残った状態であっても、早急に買い取ってくれることが多いです。
ただし、売却条件は一般的な仲介売買より良くないケースが多いため、こちらの点は留意しておきましょう。
一般的に、買い取りの場合は、仲介売買の6~8割程度の売却価格(買い取り価格)になるケースが多いですが、トラブルの内容によっては、より低くなることも考えられます。

まとめ

現在の住まいで近隣トラブルが発生している場合は、すぐに不動産を売却しようとせず、まず解決することに全力を尽くしましょう。
各エリアの近隣トラブル解決センターなどに相談すれば、思い他早く問題が解決する可能性もあります。
ただし、一向に解決しない場合は、精神的な限界が訪れる前に、不動産売却をすることも検討した方が良いでしょう。

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