意外と知られていない不動産購入のポイントについて
不動産を購入するにあたって、事前に知識を蓄えておきたいという方は多いと思います。
しかし、自力で勉強できることには限界がありますし、コアなポイントも押さえておかなければ、なかなか不動産購入はスムーズに進みません。
そのため、今回は意外と知られていない不動産購入のポイントをいくつか解説します。
中古不動産の内装リフォーム誰が実施するのか？
中古不動産の内装リフォームは、基本的に購入後、買主が実施します。
こちらは、リフォームに個人の趣味趣向が強く反映されることが理由です。
売主が内装リフォームをした状態で、買主に引き渡すというケースはほとんどありません。
ただし、現在売主が住んでいない中古不動産の場合は、すでに売主によってリフォームされているものもあります。
購入する物件の設備はそのまま使用できるのか？
原則、新築時や分譲時に物件に付帯していた設備は、売主が売却時に取り外します。
そのため、内見時にはあった設備が購入後に使用できないということは多いにあり得えますので、注意してください。
ただし、売主が好意でそのままにしてくれる場合もあるため、事前に不動産会社の担当者に確認しておきましょう。
戸建てとマンション、選ぶ際の基準は？
戸建てとマンションを選ぶ際は、基本的に“こだわるポイント”で選ぶことをおすすめします。
例えば、立地を重視するならマンション、オリジナリティのある家に住みたいなら戸建てといったイメージです。
そうすれば、まず戸建てかマンションかはすぐに絞り込めます。
また、車を2台停めたい方は戸建てを選ぶなど、ライフスタイルと照らし合わせることも重要です。
不動産の売却理由は教えてもらえるのか？
買主が気になる不動産購入におけるポイントとして、売主の売却理由が挙げられます。
売却理由に関しては、不動産会社に依頼して調査してもらえることが多いため、必ず依頼しておきましょう。
また、買主にとって売却理由が不都合なもの（道路の建設計画により、住環境が変わる予定である等）であったとしても告知してくれるため、安心してください。
手付金はどれくらい用意すれば良いのか？
買主にとって気になる不動産購入のポイントには、手付金の金額も挙げられます。
手付金は、買主から売主に支払うもので、一般的には売買代金10%になるケースが多いです。
また、買主がもし売買契約を解除したいときは、この手付金を全額放棄することで、契約を白紙にすることができます。
住宅ローンは他のローンがあると受けられないのか？
不動産を購入する際は、ほぼ間違いなく住宅ローンを利用します。
しかし、例えば車のローンなど別のローンを返済している最中という方は、住宅ローン借入額が少なくなってしまう可能性があります。
利用できないというわけではありませんが、住宅ローン審査の前に別のローンは完済するのが得策だと言えます。
売主が住んでいる物件は内見しにくいって本当？
売主が住んでいる状態の不動産は、当然家具なども置かれた状態のため、間取りのイメージが掴みにくくなります。
ただし、生活感があることで、逆に生活動線をイメージしやすくなったり、レイアウトの参考にしたりすることも可能です。
そのため、必ずしも売主が住んでいる物件が内見しにくいとは言えません。
購入後、入居するまでの期間はどれくらい必要なのか？
不動産購入から入居までの期間に関しては、購入する物件にもよりますが、一般的には1～3ヶ月程度必要だとされています。
ただし、住宅ローンを利用する場合はその手続きがあるため、さらに1ヶ月かかると見込んでおきましょう。
もちろん、空室の中古不動産の場合は、即入居できる可能性もあります。
“〇〇駅から徒歩〇分”の基準は？
不動産を購入する際、その物件の情報として、“〇〇駅から徒歩〇分”と記載されていることがあります。
こちらの数字は、物件から最寄り駅までの道路距離80mあたり徒歩1分として表示されています。
また、最寄り駅からの所要時間が1分未満の場合は、1分に切り上げて記載されます。
ただし、歩行速度には個人差があるため、これはあくまで参考程度の数字だと考えておきましょう。
ちなみに、こちらの所要時間では、坂道などでスピードが落ちることも考慮されていません。
購入する不動産に消費税は課税されるのか？
不動産購入における意外と知らないポイントとしては、購入する不動産にかかる消費税も挙げられます。
土地のみの購入の場合、買主に消費税は課税されません。
ただし、建物の部分に関しては、売主の属性によって変わってきます。
具体的には、売主が一般個人の場合は非課税で、生業として販売する事業者の場合は課税対象となります。
まとめ
ここまで、不動産購入において、意外と知られていないポイントをいくつか解説してきましたが、いかがでしたでしょうか？
今後不動産購入を検討している方は、本記事で得た知識を少しでも活かしていただけると幸いです。
知識が不足していると、売主とのトラブルに発展したり、知らず知らずのうちに不利な売買をしてしまったりする可能性があります。
