不動産の売却を検討している方は、不動産売却に適した時期について1度は考えたことがあるかと思います。
不動産売却に適した時期は、さまざまな角度から分析できることをご存じでしょうか?
少しでも不動産の売却価格を上げたいという方は、今回解説する不動産売却に適した時期を参考にしてください。

不動産売却に適した時期をシーズンから分析する

不動産売却に適した時期を分析するにあたって、シーズンから分析するというのは王道中の王道です。
転居が増えるシーズンの前は、不動産の需要が多くなることで売却価格が上がりやすくなるので、必然的に不動産売却に適した時期ということになります。
転居が増えるシーズンは、4月と9月下旬です。
4月は新生活がスタートするシーズンのため、特に子どもがいる世帯の多くが転居を考えます。
つまり4月の直前、2~3月は非常に不動産売却に適している時期と言えるでしょう。
ただ4月に入ると多くの方は転居を済ませてしまうため、一気に需要が少なくなります。
一方9月の下旬は、転勤に伴う転居が増えるシーズンです。
したがってファミリー世帯だけでなく、単身者にとっても不動産の需要が多い時期ということになります。
9月の前半に転勤が決まり、9月末に転居をするというケースが多いため、不動産売却に適しているのは9月上旬~中旬だと言えます。

不動産売却に適した時期を築年数から分析する

不動産売却に適した時期は、築年数から分析することもできます。
戸建物件は、築年数が15年を超えると一気に売却価格が下がります。
またそこから築年数30年くらいまで価格は下がり続け、それ以降売却価格にほとんど変化はありません。
築年数が15年を超えると一気に売却価格が下がる理由は、そのあたりから設備の不備が多く見られるようになるためです。
したがって戸建物件を売却するのであれば、築年数15年以内で売却することをおすすめします。
一方マンションは、新築物件の売却価格が極端に高く、そこから築年数20年前後まで売却価格は下がり続けます。
ただ戸建物件と同じで、やはり築年数15年からの売却価格の下がり具合は大きくなります。
築年数6~15年あたりは緩やかに売却価格が下がるため、マンションを売却するのであればこの時期がおすすめです。

不動産売却に適した時期を所有期間から分析する

不動産売却に適した時期を分析する方法には、所有期間から分析するという方法もあります。
不動産売却をして利益を得た場合、その利益の額に応じた所得税を納めなければいけません。
そして課税される所得税は、不動産の所有期間に応じて税率が定められています。
基本的に、所有期間が短い不動産を売却したときの所得税の方が税率は高くなります。
所有期間5年以下であれば、所得税と住民税を合わせた税率が39%になるのに対し、5年以上の場合は所得税と住民税を合わせても税率は20%にしかなりません。
また居住用の不動産を売却する場合、所有期間が10年を超えていると、軽減税率の措置を受けることができます。
つまり、最低でも所有期間が5年以上のタイミングで不動産を売却するべきだと言えるでしょう。
ただ売却する不動産が居住用の場合、3,000万円の特別控除を受けられるため、そもそも所得税が発生することはほとんどありません。
事業用の不動産などの売却を考えている方は、所有期間から不動産売却に適した時期を分析してみることをおすすめします。

まとめ

今回解説したように、不動産売却に適した時期はさまざまな角度から分析することができます。
不動産売却に適した時期は売却価格が上がりやすくなるだけでなく、買い手が見つかりやすいためスムーズに売却しやすくなります。
事前にどの時期を狙って売却するのかを決定し、しっかりその時期に売却できるような事前準備をしておきましょう。

 

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