みなさんの中で、家などの建物の売却を考えている人はいませんか?
建物を売る時は、値段もそうですが、なるべくならば早めに売りたいと思うでしょう。
また買う側も、お金の面など条件により合ったところを選びたいですよね。
今回は、建物を売る時に再建築の可否は影響するのかどうかを説明したいと思います。

建物を買う側から見ると再建築の可否はどのように感じるか

建物を売る時、売る側は早く売れるか、どのくらいの値段で売れるのかがとても気になりますよね。
しかし、売れるかどうかは建物の状態や付属している条件によって左右されるでしょう。
では、売る予定の建物に再建築の可否が条件として付いた場合、買い手の反応はどうでしょうか?

実は、建物に再建築の条件があると、買い手は購入を考えることが多いです。
つまり、積極的には買ってもらえないということは知っておきましょう。
一方で、建物の所有者の中には、このように思う人もいるかもしれません。

「建物の状態は悪くないのに、なぜ再建築のことがあると売れにくいのか?」

確かに、売る予定の建物の状態が良いことは、買う側にとって魅力的に映りますよね。
それでも、買うことを控えたり、慎重になったりするのには理由があります。

自由に建物を建て替えたい時に再建築の条件は邪魔になる

建物を買う側から、再建築の条件をみると、次のように思うことがあります。

「良い建物だけど、自分好みに部屋を増やしてみたい。」
普通であれば、建物は自由に工事して間取りなど変えることはできますよね。

しかし、建物に再建築ができないといった条件があった場合は、状況が異なります。
自分で建物を好きに工事したり、場合によっては壊したりすることはできないのです。

自分でアレンジを加えたいと思っている買う側からすると、建物に手を加えられないという条件をどのように思うでしょうか?

「建物を好きにできないなら、他の建物を探そうかな…。」
他の建物を探した方が良い、と思ってしまうこともありますよね。

そのため、建物に再建築の可否の条件がある場合、売却に出しても積極的に売れないことが多いのです。
売る側も、買う側の心理をふまえた上で、売る必要があると言えるでしょう。

まとめ

今回は、建物を売る時に再建築の可否は影響するのかどうかを説明しました。
実際、建物を売る時に再建築の可否は影響し、買う側からは購入を控えたり、避けられたりすることが多いです。
その理由として、建物を自由に造り替えることが難しいといったことが挙げられ、自由に取り扱える建物を選ぶ場合もあります。
一方で、買いたいという希望を持っている人もいるので、多くの人に建物の情報を見てもらえるといいですね。

 

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